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しかも、文章題の正答率の低下は、「考える力」の育成をめざした現行の指導要領で教育を受ケタ生徒に起きている。
これらの事実をふまえると、現行の指導要領とほぼ同じ路線に立ち、さらに授業時間の削減を図る今回の改訂が、基礎学力の低下をもたらさずに、「考える力」を伸ばす保証はどこにもない。 「過度の受験競争が教育をゆがめている」。
このような現状認識は、現代日本の「常識」の一部となっている。 偏差値追放にしても個性重視の教育にしても、受験プレッシャーをどれだけ弱めるかが、Ｍ部省の進める教育改革の長年のテーマであった。
だが、受験プレッシャーは実際どのように変化してきたのか。 この問題にアプローチしょうと、2つの県の十一校の高校2年生を対象に、1997年に調査を行った。

同じ高校を対象に79年にも調査をしており、両者を比較することで、十8年間を隔てた高校生の変化をとらえることができる。 以下は共同研究「高校生文化と進路形成の変容」（研究代表.樋田大二郎氏）の成果の一部で、調査対象者は両年度とも千三百七15人にそろえてある。
受験プレッシャーを直接観察することは容易ではない。 高校生の学校外での学習時間（塾.予備校での勉強を含む）という、単純だが変化のとらえやすい指標に着目することで、その一端を知ることはできる。
受験プレッシャーが強まれば、生徒は勉強へと駆り立てられ、学校外での学習時間が増す。 逆に弱まれば学習時間も減るだろう。
その変化から、生徒を勉強へと追い立てる圧力を測れると考えたのである。 まず全体の変化を見ると、79年には一日平均九17分だった勉強時間が、97年には七12分へと減っている。
勉強時間から見る限り、一般の印象とは逆に、受験プレジャーは弱まっている。 詳しく見ると、三時間以上勉強した生徒は、17％から8％へと半減した。
なるほど毎日三時間以上という勉強時間が、過剰な受験圧力を示すとすれば、過度の圧力を受ける生徒は減少した。 その意味で教育改革は成果をあげているように見える。
ところが変化はそれにとどまらない。 一〜三時間という生徒も40％から35％へと減少し、かわって全然勉強しない生徒が二2％から35％へと増大した。
つまり全体の受験プレッシャーが弱まる中で、一、二時間程度の「適度な」勉強をしていた生徒も減り、普段まったく勉強しない生徒が増えたのである。 若年人口の減少に伴い、大学は格段に入りやすくなっている。

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